今日は、ニュースから「今」日本人に求めらていることを
妄想していきます。
日本人は、何を求めているのでしょうか？
まずは、「親友」です。
高齢者「親しい友人なし」3割 4カ国調査で日本が最大
日本、米国、ドイツ、スウェーデンの高齢者を対象に実施した内閣府の国際比較調査で、日本の高齢者は約3割が親しい友人がいないと回答し、4カ国の中で割合が最大だったことが12日、分かった。近所付き合いの希薄さも目立っており、高齢者の孤独防止対策が急務となっている。 昨年12月～今年1月、4カ国の60歳以上に調査。約5千人が回答し、うち日本人は1367人。 家族以外で相談や世話をしたり、されたりする親しい友人がいるかを尋ねたところ、日本は31.3％が「同性、異性のいずれもいない」を選んだ。他は米国14.2％、ドイツ13.5％、スウェーデン9.9％。
以上のことから、親友がいなくて孤独死をするということは、
実は「大きなチャンス」です。
死んで、お金はもっていけません。
年配の方や若い人でも、この人たちと仲良くでき、手伝うスキルがあれば
間違いなく必要とされて徳のある人になります。
私は、こんな経験をしたことがある。
スーパーの自動レジで、おばあちゃんたちが、困っていたので、
お金の入れ方や、どのボタンを押せば良いかを教えてあげた。
私は、レジが詰まってしまったので、早く終わらせるためにやったのですが、
それだけでとても感謝されました。
この時に思いました。これは、ビジネスになる。
老眼等の肉体的衰えをしている人にあの小さい画面は醜いので、
「助けてあげて、有難う」といわれお金がもらえるサービスを提供すれば、いいのです。
若手は、お金に困って年配の人は、お金があるので経済がグルグル回りますが、、、
日本の茶番劇経済システムが崩壊し出したので、
お金等々関係なく、助け合いが大切になるでしょう。
日銀がETFを購入せず、株価が暴落して日本の投資家がパニックに陥る
火曜日に、2016年以来一度だけ起きたことが起きました。
日本のTOPIX指数（日経よりも日本の株式を代表すると広く見られている）が朝のセッションで2％暴落した….、日銀は介入しなかったのです。
なぜこれが注目に値するのか？
なぜなら、プロテクションチームや中央銀行による救済が完全に予想された出来事であるかのように、誰もがすっかり慣れてしまっている世界。
少なくとも2016年以降、TOPIXが朝のセッションで1％以上下落した後に日銀がETFの購入を行わなかったのは、今回が2回目だったからです。
他の唯一の機会は？
4月21日には、TOPIXが朝のセッションで2％も暴落し、日銀はどこにも現れませんでした。
確かに、日銀が介入しなかったことは予想されていた。
思い出してほしいが、日銀は3月の会合でETF購入プログラムを微調整し、4月から変更を適用した。
日銀は3月19日、政策見直しの一環として、必要に応じてETFを購入すると発表し、従来の年間目標額６兆円は廃止した。（購入額上限を１２兆円に据え置いたが）
先月まで、日銀がETFを買わずに我慢できる最大の下げ幅は、2月24日の終日0.89％の下げだった。
つまり、TOPIXが1％以上下落すると、日銀が介入しなければ市場が暴落してしまうのである。さらに、今年に入ってからは、午前中にTOPIXが0.5%以上下落した場合に日銀が買いを入れるのが一般的だった。
これが4月20日に変わった。
TOPIXが朝のセッションで2％以上下落し、救済されるだろうというトレーダーの予想に反して、日銀は介入しなかったため、4月21日の朝にはパニック的な株の投げ売りが行われた。
そして、日銀は購入した。
（ミセス渡辺：日本の有名なトレーダー）への救済措置をみすみす保留した翌日の4月21日に、701億円を購入したのである。
次は、５・６・７騒動です。
性暴力の相談23％増の5万件 コロナ影響、過去の被害話す例も
丸川珠代男女共同参画担当相は11日の記者会見で、全国のワンストップ支援センターに寄せられた2020年度の性暴力や性犯罪の相談件数が、前年度比23.6％増の5万1141件だったと発表した。新型コロナウイルス感染拡大で在宅時間が長くなった影響で、同居人などから受けた性暴力の相談が増加。以前に受けた被害を話す事例も目立つ。 丸川氏は会見で「性暴力は決して許されず、長い時間にわたって傷も残る。（被害が起きる）背景にも目を向けながら対策を進めたい」と述べた。 各都道府県のセンターが受けた電話や面接、メールなどの相談を集計。月別では今年3月が5291件で最多だった。
性暴力をしてしまう人は、承認欲求がほしく快感だけに走ります。
3脳生物である脳の奥深くの爬虫類脳を上手なご褒美を上げることができないのです。
誰かから認められたいがために人間を狂気に変えるのです。
安心感が欲しいので、
揺れ動く時代にこそ精神的安定＝積極精神性を持っている人は
魅力的に見られて需要があり人が寄っていくことでしょう。
最後にワクワクティンティンです。
【独自】高齢者1万人「接種センター」 日本旅行、人材派遣会社に約37億円で自衛隊が“丸投げ”
内閣支持率の急落が止まらない菅政権が急きょ、ぶち上げた高齢者に対する「新型コロナワクチン1日1万人接種」計画だが、担当の自衛隊だけでは人手が足りず、人材派遣会社や日本旅行などに約37億円で“丸投げ”していたことがAERAdot.編集部の調べでわかった。
菅政権は5月24日からスタートさせる東京と大阪に設置するワクチン大規模接種センターについて、東京では1日あたり最大接種人数を1万人、大阪は5千人とする目処がついた、とメディアにアナウンスしていた。 3カ月間で東京が計90万人、大阪は計45万人の接種を見込み、接種センターは土日祝日を含めて自衛隊が運営し、医官約70人、看護官約200人を全国の自衛隊病院や部隊から集めて東京と大阪の会場に派遣するなどと報道されている。 しかし、これには“カラクリ”があった。防衛省関係者はこう説明する。 「自衛隊の看護官の人数が圧倒的に足りないので、外注する形で集めることになったんです。菅首相がワクチン接種は『自衛隊がやる』と宣言はしたものの、結局は民間看護師、しかも非正規雇用の方を大量動員してやっつけで進めるしかなかったということです。この計画は菅首相の側近の和泉首相補佐官らが主導し、詳細を詰めぬまま、メディアに大々的にぶち上げられました。だが、ワクチンを所管する厚生労働省や内閣府、内閣官房などには何のノウハウもなく、困り果てていた。自衛隊に押し付ける形になりましたが、結局、看護師派遣や接種会場の受付などロジも含めて人材派遣会社、日本旅行、東武トップツアーズなどに約37億円で”丸投げ”となりました」 事業主体となる自衛隊によると、一般競争入札の公示が出されたのは5月3日、入札日は9日だった。募集人数は看護師200名で、「納期または工期」については5月17日から8月24日までとなっている。入札金額は約6億9千万円（税抜き）だという。 だが、受注企業が決まってからわずか8日で200人の看護師を集めるというのは決して簡単ではない。
薬品や武器やデジタル機器や農業でお金を回すしかなくなっていく。
ワクワクティンティンは後に、「DNA操作により、人間ではない何か」や「大量死した」時に、
憎悪が襲ってくるので、このお金は、悪名を残して消えます。
飲食店をはじめ様々な小・中企業や個人事業主は、お金が廻らなっている中で、新たな道筋もあります。
一つ例を挙げるなら、
自分の店や技術をユーチューブでライブ発信し、新規顧客で固定ファンを作る方法です。
以上からわかるようにやることは、
どの時代も同じで自分の魅力を磨いていき、提供して人の役に立つことが大切です。
技術的なことが変わろうと「宇宙の智慧」はかわりません。
その中で誰でも簡単にできるのが「感謝」です。
生かしていただいて 有難うございます。
