テレビを見ることは、年々少なくなってきています。
今後のメディアについて、自己解釈をいれながらゆる〜く話していきます。
主要テレビ局の複数年にわたる視聴率推移をさぐる(2021年5月公開版)
↑ テレビ(局)の成績表ともいえる視聴率。その推移は？（写真:milatas/イメージマート） HUTの意味とその推移
テレビ局の番組や局のメディア力のすう勢を推し量るのに、一番明確な指標が視聴率。キー局などにおける複数年の視聴率の移り変わりを確認する。
具体的には先行記事【巣ごもり化の影響で各局の特質が…主要テレビ局の直近視聴率をさぐる(2021年3月期下期・通期)】で行った手法と同じように、TBSホールディングス・決算説明会資料集ページに掲載されている各年の決算短信資料などを確認し、主要局(キー局とNHK)の視聴率を抽出、各種精査を行う(他局の決算短信資料で補完や確認も併せて行っている)。直近分は2020年度(2020年4月～2021年3月)・通期。
まずはHUTの推移を確認する。この「HUT」とはテレビの総世帯視聴率(Households Using Television、テレビをつけている世帯)を意味する言葉で、具体的には調査対象となる世帯のうち、どれほどの比率の世帯がテレビ放送をリアルタイムで視聴しているかを示す値(チャンネル別の区分はない)。
これには録画した番組の再生、家庭用ゲーム機でテレビ画面を使っている場合は該当しない。またパソコンやスマートフォンなどによるワンセグの放送視聴も当てはまらない。ただしインターネットテレビによるテレビ番組の視聴は該当する。HUTの値として確認できるのは、ゴールデンタイム(19～22時)、全日(6～24時)、プライムタイム(19～23時)の3種類。そのうち一番視聴率が高く、変移が見やすいゴールデンタイムのもの、そして包括的な意味を持つ全日のグラフ、合わせて2つを併記し、状況を確認する。
↑ HUT(ゴールデンタイム)
↑ HUT(全日) かつてはゴールデンタイムで70％を超えていたHUTも、直近データでは60％足らずにまで落ち込んでいる。1997年度下期の71.2％をピークに、多少の上下はあれど、全体的には下降の一途をたどっている。また、年末年始は特番が多く放映される、正月休みで自宅待機率が高まることを受けてテレビ視聴率が上昇するため、毎年「上期より下期の方が高い」傾向があり、結果としてギサギザの形を示す。中期的には全日・ゴールデンタイムともにHUTは落ちているが、2010年前後からは(特にゴールデンタイムでは)横ばいの動きに転じていた。さらに2013年度に入ると、明らかに底打ち感から反転の兆し、トレンド転換の動きが明確化した。ところが2014年度上期以降、再び下落基調に転じてしまう。2016年10月からはタイムシフト視聴率の調査が実施され、タイムシフト視聴率や統合視聴率が試験的に一部ではあるが公開されている。しかしながら各報告書の言及や他の公開状況の限りでは、HUTはリアルタイム視聴率のまま。HUTの下落傾向もあるいは、タイムシフト視聴をしている人が増えているのが一因かもしれない。2020年度上期ではゴールデンタイムも全日もHUTは大きな増加を見せ、イレギュラー的な動きとなっているのが確認できる。これは新型コロナウイルス流行による巣ごもり現象で生じたテレビ視聴の機会増加によるものと考えて間違いあるまい。もっとも直近となる2020年度下期では、その特需的な増加も無くなり、失速した形となっている。
主要キー局などの視聴率動向
次に各局の視聴率について。年度ベースにおける2009年度から2020年度までの主要局のゴールデンタイムにおける視聴率の推移をグラフとして作成した。なお類似データとして全日・プライムタイムのものもあるが、大局的に違いはないので、別途作成はしない。また併記している折れ線グラフは取得可能な全期の動向を対象としている。
↑ 主要局年度世帯視聴率(ゴールデンタイム、年度ベース) ↑ 主要局年度世帯視聴率推移(ゴールデンタイム、年度ベース)(2003年度以降) それぞれのテレビ局の傾向がつかみ取れて興味深い。フジテレビは視聴率の下落が問題視されていたが、ここ数年でようやく底打ちを見せたようだ。あるいは踊り場かもしれないが。逆に堅調さが伝えられている日本テレビが、ここ数年でじわりと視聴率を落としているのに要注目。下落から転じて回復を見せるNHKやテレビ朝日と順位の入れ替えが生じるかもしれない。もっとも一部局で生じている2020年度のイレギュラー的な動きは、新型コロナウイルス流行という特殊事情が影響していることは否定できない。この影響は現在進行期の2021年度も継続するだろうが、それ以降はこれまでの環境に戻るはず。その時に視聴率がどのような動きを示すのか、現時点では未知数ではある。各局の中期的な視聴率動向が、今後どのような動きを示していくのか。テレビ全体の視聴動向、HUTにもかかわる話なだけに、大いに気になるところではある。また、新型コロナウイルスの流行で生じた生活様式の変化が、テレビ視聴にいかなる影響を与えるのか、視聴率の観点でも注目したいところだ。
去年のテレビ視聴者は、在宅などが増えた理由から、上期一時的に数値を取り戻したものの、２０２０年度下期は元の下落数字に戻っています。
若い人は、テレビよりもほのぼのYouTube見ているのではないでしょうか？
若い人が多い中国ではテレビや新聞は、廃業になっているのでした。
中国で新聞・テレビの廃業が止まらない！時代にのまれるメディアの絶望
中国のメディア事情について、前回（中国人インフルエンサーによる「日本の美談でっち上げ」が横行する理由）、私は以下のように指摘した。
「SNS時代のいま、人々の情報収集の主要手段は、新聞やテレビといった在来のメディアではなく、むしろインターネットメディアに依存している。ネットメディアは中国では、ニューメディアを意味する『新媒体』と呼ばれる。そのニューメディアの中でも、微博（ミニブログ）、WeChat（中国語名は『微信』）、TikTok (中国語名は『抖音』)などに代表されるSNS情報に依存する傾向がある」
そのニューメディアの登場で、新聞やテレビなどのいわゆるオールドメディアが大きな岐路に立たされている。これは別にニューメディアが発達する中国に限った現象ではない。インターネット領域で後れを取っている日本でも、ニューメディアの勢いをひしひしと感じている。毎年、大手通信社が主催する新年互礼会に出ると、決まったように新聞協会の方から、新聞の発行部数の減少を嘆く息苦しい話を聞かされる。私が住む大型マンションでは、毎朝、新聞配達員が新聞配達に来るが、エレベーターホールには、いつも新聞が山のように置かれていた。しかし、この山はだんだんと低くなり、ここ数年では、ほぼ見られなくなった。未明の新聞配達という光景はすでに古き良き時代に属するものとなってしまったようだ。マンションの朝は新聞配達員と出会えない寂しい朝となった。
中国に目を向けると、毎年1月は、昨年消えてしまった新聞がどれぐらいあるのかを報じるニュースが定番となっている。今年もその例外ではないが、これまで以上に寂しい嘆きが聞こえてきた。
2021年を迎えることができなかった新聞とテレビが続々
中国のメディアの報道によれば、「吉安晩報」「武漢晨報」「本渓晩報」「ラサ晩報」「浙中新報」など…そのいずれもが2021年1月1日から休刊すると発表した。少なくとも34の既存メディアが2021年を迎えることができなかった。
休刊に追い込まれた新聞の多くは、地方都市の住民を読者基盤にする新聞（中国では地方都市新聞と呼ぶ）だ。新聞だけではなく、放送を停止したテレビ局も結構ある。2020年3月に湖南ラジオテレビ局ファッションチャンネル、7月末に浙江広電集団映画・テレビ・娯楽チャンネル（5チャンネル）、8月に広東ラジオテレビ局珠江映画チャンネルが放送を停止した。
特徴がない一般紙またはテレビ番組なら、休刊、放送停止に追い込まれるのも仕方ないという一面があるかもしれない。しかし、趣味やニッチなカテゴリーなどに特化した新聞や雑誌でも休刊の波から逃れられなかった。1979年に創刊され40年も中国将棋ファンに支えられてきた雑誌「棋芸」や、郵便切手関連の専門紙「集郵報」も読者に別れを告げた。
休刊が増えて読者もメディアもまひ
既存メディアが一斉に撤退する現象はすでに起きている。2019年元日前後、一夜のうちに約20社の新聞が休刊を発表した。
経済発展において大きく後れを取った東北部では、事情がもっと深刻だ。2年前、中国のSNSで、あるメディア関係者の投稿がみなの関心を集めた。その内容は、黒竜江省鶏西市のニュースメディア集団が経営困難で、従業員の給料を11カ月分も未払いにしているというもの。従業員は勤務を終えてから大衆浴場で人の背中を流したり、リンゴの販売を手伝ったりして家計を維持しないと、とても暮らしていけない状態だったようだ。
2015年頃は休刊する場合は、休刊の挨拶を掲載して、読者に別れを告げるような儀式を保っていたが、いまや、休刊の際に1枚の休刊広告を出すくらいで、何の挨拶もしないメディアも結構ある。読者を含む一般大衆も在来メディア自身も休刊に対しては、まひしてしまったようにもみえる。「上海金融報」が休刊のニュースをSNSに発表したとき、ある読者は「あまりにもかわいそうだ。私の書き込みを含めて3人しかコメントを書かなかったのか」という嘆きを書き込んでいた。
Photo:123RF日本も老人が多いことからゆっくり下落していくことでしょう。
私の妄想ですが、今回の５６７騒動で、テレビは情報をあまり正確に伝えなかったとし、叩き廃業に追い込まれていく可能性もあると思っています。その責任をなんとか逃れるためにあわてて、異物混入などの情報を報道していますが、マス●と若手ワ●ティンを煽っています。
国が、オールドメディアからニューメディアに移そうとしています。
これは、新聞→ラジオ→テレビ→SNSと時代を跨ぐごとにおきています。
しかし、伝える道具が変わってニューメディアにしても、情報をコントロールしたい人々は自分の都合のいいことしか伝えようとしなくなります。そのため、デジ●ル庁ができました。
わたしもネットで情報を落としているので、こんなお誘いがきたことがあります。
金融とデジ●ル庁を組み合わせて管理したい欲が見え見えですね。ネットの情報も選別されていき、テレビのように大衆をコントロールするマスメディアになっていくことでしょう。
色々な意見を聞く媒体が、メディアのはずが、、、、
大衆をコントロールする媒体＝マスメディアになるのでした。
そして、計画を順調に進めていきます。
しかし、あまりにも露骨すぎて上手くコントロールできなくもなっています。
手伝ってくれるエンジニアがいなかったら成り立たないのです。
個人一人ずつの情報です。自分たちで把握して見極めて行動していくことで、何もできないデジタル庁ができあがります。
こう言う内容もゆくゆくは消えていく可能性もあります。
けど、かわらないものもあります。「心に響くもの」はなにも変わりません。自然と人間の関係性はかわりますか？入り口があり出口があるように、生があり死があるだけです。
その変わらないものに目を向けて生きていけば何も恐るに足りません。
生かしていただいて有難う御座います。
